生きている限り変化あり。
生命保険だって自分の変化に合わせて見直さなきゃ損しちゃいますよね。笑
新商品も続々発売されるし、結婚や出産で状況が変われば保険料だって馬鹿になりません。
でも、契約を変えたり、解約したりするのは不安もあります。
損をするのも嫌だし。
契約の見直しや転換のタイミングって大事ですよね。
そこで今の自分に現在の保険があっているかどうかのチェックポイントや見直しの方法などを調べてみました。

保険を考える上ではずせないのがライフスタイルです。
ライフスタイルは年代や結婚、子供の有無でどんどん変わっていきます。
そこでライフスタイル別に保険の目安を並べてみます。

・独身
親などを扶養する必要がない状態ならば、死亡保障は低く見積もってもよいでしょう。
その代わり、自分が生きていく為の保障は十分に確保しましょう。
医療保険には加入すべきでしょう。
自分の貯蓄や収入を考慮にいれ、入院時にどの程度の保障が必要かを考えて選びましょう。
ただし、契約によっては死亡保障が死亡相当の障害を負った場合に保障される額とイコールになる事もあるので、死亡保障額が少なければいい、と、いうものでもありません。

女性で将来結婚を考えている場合は、仕事を辞めても継続できるように保険料の負担は軽くしておく方が堅いです。
男性で将来結婚を考えている場合は、終身保険を考えてもよいでしょう。
終身保険は若いうちに入れば、掛け金が安く済みます。
ただし、終身保険は契約時の予定利率が将来にわたって適用されるため低金利時に加入するのは得ではありません。

独身を貫く予定の場合は、老後の医療保障、介護保障なども早いうちに準備するとよいでしょう。


・共働き　子どもなし

高額な死亡保障の必要はありません。
医療保障を中心に考えましょう。
もし、子どもが生まれたら定期保険で死亡保障を上乗せするようにします。

・共働き　子どもあり
医療保障とともに、遺族保障もしっかり確保しましょう。
大黒柱である人に終身保険をお勧めします。
また、子どもが成人するまでを目安に定期保険で保障を上乗せするようにします。
片側に万一のことがあった場合には、家事に対する支出や保育費などが増える可能性があります。
それも考慮に入れて設計しましょう。
子どもの成長と共に死亡保障を徐々に減らしていくと保険料に無駄が出ません。

・妻が専業主婦
妻が専業主婦の場合、子供がいなくても夫にはしっかりとした死亡保障が必要です。
子どもが生まれたら保障をあげましょう。
妻の保障は医療保障を中心に考えましょう。
ただし、幼い子どもがいる場合には死亡保障もキチンと準備しておきましょう。

・シングルマザー
シングルマザーの場合はしっかりとした保障が必要です。
子どもが自立出来るまでの資金を確保する必要があります。
万一のときに子どもの世話をしてくれる人がいるかどうかも重要です。
全く頼れる人が居ない場合には、死亡保障、医療保障ともに多めに準備しておくと安心です。

・自営業の場合
遺族年金が少ないのを考慮に入れましょう。
入院の場合にも傷病手当金は出ません。
医療保障も多めに。
休業した場合の収入減をカバーする所得補償保険なども考えましょう。


見直しのポイント


・結婚

・子どもの誕生

・転職

自営になると公的な保障が少なくなります。
死亡保障、医療保障ともに保障を増額することが必要です。
逆に自営業から会社員になった場合には、保障を減額します。
また、失業中や転職して間もなくは保険料支払いが困難になる場合があります。
保険料の割安な定期保険や、保険会社が解約返戻金の範囲内で保険料を立て替えてくれる自動振替貸付制度などを利用するといいでしょう。

・住宅の購入

ローンを組むと一般的に団体信用生命保険に加入します。
なので、場合によっては、すでに加入している死亡保障額を下げてもよいかもしれません。
もしもの場合には、団体信用生命保険で、ローン残高が保険金で相殺されるためです。
しかし、住宅を持っているといっても負担がないわけではありませんので死亡保障を減らしすぎないように気をつけましょう。

・子どもの独立

高額の死亡保障は必要ありません。
妻の遺族保障と夫婦それぞれの医療保障を確保することに重点をおきましょう。
老後をカバー出来る形に切り替えていきます。
年代的に新たな保険への加入には制限がかかることが考えられますので、老後の保障は早めに考えておく必要があります。

保険も時代に合わせて新たな商品が生まれてきます。
ライフスタイルの変化と共に、それらの商品も、しっかりとチェックして自分に合った保障を組み立てましょう。
また、金銭価値も時代と共に変化していきます。
いざという時、泣きをみないためにも時代に合わせた保障への切り替えをしていきましょう。

生命保険会社による生命保険金の不払いが問題になっていますね。
その原因は、生命保険会社側のミスや怠慢によるものが殆どです。
生命保険金の支払いは、契約者が申告する事によって行われます。
それでも契約者は、生命保険会社はプロだから、診断書など書類を出せば生命保険会社の方でキチンと処理してくれる、と、思っています。
しかし実際は、生命保険会社側での、診断書の記載内容の見落しや、契約者の請求漏れの見逃しなどが多く発生していました。
また、それに対する生命保険会社のチェック体制の甘さが発覚しました。
今後は生命保険会社のチェック体制の改善に期待したいものです。

ですが、契約者としても、策を講じないわけにはいけません。
何に気をつけたら良いでしょう。
まずは、約款のチェックです。
契約時には、キチンと約款を見ながら説明を受けた方がよいでしょう。
また、そうやって説明してくれる生命保険会社は、信用出来る、と、言うことにもなるでしょう。

請求する時には、申告漏れがないように、とりあえず適用されるかどうか細かく聞く事も必要でしょう。

不払いが多いのは、第三分野保険、と呼ばれる商品のようです。
医療保険、介護保険、ガン保険などのことです。
これらの保険に加入している方は気をつけましょう。
特に気を付けたいのが、特約、です。
特約を付けている場合には、自分がどんな特約に入っているかを確認しておきましょう。

保険金の支払いを受けるとき、契約した本人が請求をかけるとは限りません。
不払いを防ぐために、自分がどんな保険に入っているかなど、家族や身内にキチンと分かるようにしておくのも大事です。

保険金というと、ある程度まとまった額になると思います。
額が大きくなるとついてくるのが税金ですよね…。笑
そこで保険金に税金がどう関わってくるのかをまとめてみました。

保険金受け取り時の税金について

死亡保険金は配偶者や子供が受取人の場合は相続税が課されます。
しかし、非課税枠があるので多くの場合は負担が軽くなります。
保険料を払った人と保険金などを受け取る人が同一の場合、基本的に所得税が発生します。
満期保険金等を受け取った場合も一時所得となりますので、所得税が発生します。
しかし、通常は50万円まで、サラリーマンなら90万円までは申告は不要です。

＊　参考として金額の算出について書いてある所もありますが、変更される可能性があります。

死亡保険金
被保険者が契約者と同一　受取人が相続人　　　　　　相続税が発生しますが非課税枠があります。500万円×法定相続人の数

被保険者が契約者と同一　受取人が相続人以外　　　　全額相続税の課税対象となります。

被保険者が契約者と別　　受取人が契約者と同一　　　所得税・住民税がかかります。　課税対象額（受取額－払込保険料－50万円）×1/2

被保険者が契約者と別　　受取人が契約者と別　　　　贈与税がかかります。　　　　　課税対象額　受取額－110万円


死亡保険金（年金型）


被保険者が契約者と同一　受取人が相続人　　　　　　相続時に相続税が発生しますが非課税の適応があります。以降の年金には所得税・住民税がかかります。

被保険者が契約者と同一　受取人が相続人以外　　　　相続時に相続税が発生します。以降の年金には所得税・住民税がかかります。

被保険者が契約者と別　　受取人が契約者と同一　　　所得税・住民税がかかります。　

被保険者が契約者と別　　受取人が契約者と別　　　　相続時に贈与税が発生します。それ以降の年金には所得税・住民税がかかります。


個人年金保険金

契約者と受取人が同一　　所得税・住民税がかかります。

契約者と受取人が別　　　年金開始時に贈与税が、それ以降の年金には所得税・住民税がかかります。
　　　　


満期金・解約払戻金・祝い金・生存給付金など

契約者と受取人が同一　　　所得税・住民税がかかります。課税対象額（受取額－払込保険料－50万円）×1/2

契約者と受取人が別　　　　贈与税がかかります。　課税対象額　受取額－110万円


入院給付金・通院給付金・手術給付金・リビングニーズ特約保険金・生前給付金・介護年金・介護一時金・高度障害保険金　など

受取人　被保険者と同一、配偶者、直系血族、生計を共にする親族

被保険者が生存の場合は非課税です。

被保険者が死亡の場合、保険金の残金に対しては相続税がかかります。


保険金に税金が掛かるのですから、保険料での控除は忘れずに受けましょう♪笑

生命保険料控除
　サラリーマンは年末調整、自営業の方は確定申告で、生命保険料控除が受けられます。
　控除される金額は生命保険、個人年金それぞれ5万円まで。
　最高10万円の控除となります。
　対象となる生命保険は、保険金などの受取人のすべてを自分か又はその配偶者、その他の親族とする生命保険契約です。

生命保険の商品数は沢山あり、それぞれ特徴を持たせてあります。
　何の基準もなく保険を選ぶのは難しいですよね。
　そこで生命保険を選ぶ方法について調べてみました。

自分の持っているリスクを知る。
　保険は自分の持っているリスクを補うためのものです。
　まず、自分に何の保障が必要か考えてみましょう。

日本人の死因、第一位はガン。
第二位は心疾患。
第三位は脳血管疾患です。

日本人である以上、この三つのリスクは高い事になります。
この三つのうち、あなたの血縁者が発症した病は入っていませんか？
あるとしたら、それがあなたにとってリスクの高い保障の必要な病ということになります。

女性であれ、男性であれ、特有のガンがあります。
一口にガン保険といっても適用の範囲は様々。
保障も様々です。
血縁者に発症したガンがあれば、そこまではカバーした保険に入っておいた方が安心です。

最近では、病気にかかっていても入れる保険が増えています。
病気にかかっている人にとっては有難い保険ですが、健康な人にとっては割高となりますので
健康な方には普通の保険をお勧めします。


損をしない為のポイント
　
・信用に足りる保険会社を選ぶ
経営的にマズイ会社に入ってしまったら得な事はないと思います。
保険会社そのものの体力を調べて決めましょう。
スタンダード＆プアーズやムーディーズといった格付け会社の評価や、ソルベンシー・マージン比率など
参考にすると良いでしょう。
生命保険協会　http://www.seiho.or.jp/　のホームページで加入各社の苦情受付情報なども、会社との相性を考える時に参考になりそうです。

・継続出来る範囲のものを選ぶ保険に入っていれば安心ですが、保険は継続してこそ価値のあるもの。
保障を上げて、保険料も上げて、支払いが出来ずに解約、なんて事では意味がありません。

・「ボーナス」などのキャッシュバックに惑わされない
本当に得かどうか見極めましょう。
運用益が高ければ、本当に得かもしれませんし、単にあらかじめ保険料に上乗せした部分が戻ってくるだけかもしれません。

・言われるがままの保険に入らない
保険は必ず使うとは限らないモノです。
契約者の気持ち一つで満足度は変わってしまうはず。
本当に必要なものは、どんな保障で、それはどこまで要るのか。
自分で選ばなければ、損をする可能性が高くなってしまいます。


・必要の無くなった保険はやめる
　お付き合いで入った保険、必要の無くなった保険はありませんか？
　ライフスタイル、ライフステージの変化に伴って、必要な保険は変化していきます。
　新しいモノに加入した時や変更した時に、必要のなくなる保険が出てくる事もあります。
　そのままで損のない保険ならいいですけど、保険はあくまで保険で貯金ではありません。
　必要のなくなった保険は解約しましょう。
　もちろん、新しい保険が成立してから、の話ですけどね。
　私は、新しい保険に加入した時に、ガン保険の解約をしました。
　新しい保険にガンの特約を入れましたし、古いガン保険の商品内容が古くて現状では保障不足だったからです。
　掛け金の何割かは返ってきましたので、それを医療費の為の貯金に回しました。
　目減りしたとしても、現金だったら全ての医療に対応出来ますしね。笑

生命保険に加入する時、商品内容はモチロンですが、会社そのものもチェックしなくてはいけません。
長いお付き合いになる予定の保険会社が潰れてしまっては、話になりません。
安心の目安となる格付けやソルベンシーマージ比率などが公開されていますので、それを参考に保険会社を選びましょう。


格付けをしている会社

スタンダード＆プアーズ
http://www.standardandpoors.co.jp/site/index.do?method=homePage&r=6&l=JP

ムーディーズ・ジャパン（株）http://www.moodys.co.jp/pages/HomePage.aspx

R&Ihttp://www.r-i.co.jp/jpn/


ソルベンシーマージン比率

ソルベンシーマージン（solvency margin）
生命保険会社は責任準備金というものを積み立てています。
それが「支払い余力」ということになります。
そして、予想以上のリスクが起こったときに対応できる「支払い余力」がどれくらいかを現すのが、ソルベンシーマージン比率です。
200％以上が健全である目安。


保有契約高増減率
　会社の規模の違う生保を比較するのは難しいこと。
　そこで、生保が持っている保険契約の保険金額合計が前年同期と比べてどのくらい増えたか、減ったかを示す「保有契約高増減率」を参考にします。


会社の経営状態　
会社そのものの経営状態を見ます。
ですが、素人が会社の経営状態を判断するのは難しいことです。
専門誌などの情報を参考にしましょう。

外資系の場合、判断基準になるべきものが本社ベースで表示されていて日本の子会社としてはどうなの？と、いう所が分かりにくいこともあるようです。
生命保険契約者保護機構に加入しているかどうか、も判断基準になるかもしれません。

生命保険には、予定利率というものがあります。
予定利率とは、契約時に保険会社が保険料を運用する時に約束した利率です。
保険料は運用益も見込んで決められるため、予定利率が高いほど安くなります。
以前は契約時に決めた予定利率は動かせないようになっていましたが、今は法改正で動かせるようになりました。
しかし、予定利率を下げるということは、信用を失うなど保険会社にとって、大変リスクを伴うものです。
あまりいい状態であるとは言えません。


いずれにせよ、素人が生命保険会社の信用度を判断するのは難しい事ですよね。
安全の為に、リスクを分散しておくのも賢い方法です。
破たんの影響が少ない定期保険中心に保障を準備する、とか、保険会社そのものを幾つかに分散して加入する、と、いった事が考えられます。

生命保険は本当に必要か？

生命保険は安心感を買うもの、と、言われてきました。
しかし、保険金の不払いが発覚したり、思っていたよりも支給額が少なかったとか適用外で全くでなかったという話を聞いたり、
と、想定外の実際があったりします。
生命保険、本当に必要なの？と、疑問を持つのは当然のこと。
では、本当に要らないか、と、言われれば悩む所です。
個人個人で立場が違うし、年齢と共に状況が変わっていくからです。
個人のライフスタイルと生命保険は密接に関係してきますから、本当に要らない人もいれば、本当に要る人もいるわけです。
ただセールスレディーに言われるがままの生命保険については要らないかもしれません。笑
収入や貯蓄が十分にあって一家の大黒柱が急死してしまう場合と、ローンや借金だらけで一家の大黒柱が急死してしまう場合では全く状況が変わってきます。
その家庭に居る人数や年代でも変わってくるでしょう。
死亡ならば、まだ良いほうかもしれません。
全身麻痺などでベッドから起き上がれないなど、看病と医療費が家族にのしかかってくる場合だってあるでしょう。
生命保険が必要かどうかを考える時、自分にどんな保障がどこまで必要か、を考えてみると答えが出るかもしれません。
一泊二日の入院をすると、すぐ困る場合もあるでしょうし、全く問題ない場合もあるでしょう。
半身不随で要介護となった時も、十分蓄えがあれば問題ないかもしれません。
ただ、それはかなり限られた人達だけでしょう。
そうすると、やはり生命保険を考えた方がいい、と、いう結論になるのではないでしょうか。
生命保険が必要かどうかを考えるより、自分に本当に必要な生命保険を考える方がいいと思います。
死亡時や死亡相当として扱われる重度の障害を考える事は大事です。
それと共に、軽度の怪我や病気も考える必要があるでしょう。
生命保険で全ての怪我や病気に対応出来るわけではないからです。
入院の必要もない怪我や病気の医療費にも困るような状況で何十万も生命保険の掛け金を払っていたらバランス悪過ぎですし。笑
家計の中での掛け金のバランス、掛け金と保障のバランス。
バランスは大事です。
掛け金を増やすより、貯蓄に回しておいた方がいい場合もあるはずです。
生命保険は収入やライフスタイルに合わせて賢く選ぶ事によって生きてくるものだと思います。
生命保険の必要性は、契約者次第ということになりそうです。笑